1からはじめる口腔機能低下症 2026年保険改定対応版
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生活機能背景因子図❹ 国際生活機能分類(ICF)による分類例(5項目が基準値以下)▪食事では硬いものを避けている▪毎日食事の支度をしている▪毎日買いものに出かけている環境因子に定期歯科受診している心身機能・身体構造▪口の渇きが気になる▪咀嚼困難感あり▪BMI17.8▪半年間で4㎏体重減少▪義歯が外れやすい▪最近一人暮らし▪娘と孫が近所に住んでおり、当院健康状態口腔機能低下症活 動個人因子▪72歳、女性▪できるかぎり人に迷惑をかけず、自立した生活を送りたい▪半年に1度は歯科を定期受診参 加▪趣味は料理と食べ歩き▪読み聞かせボランティアに参加していたが、義歯が外れそうで、1ヵ月前から中断している 目標は、ICFにある1つ1つの要因に挙げられた問題点の解決に焦点を当てる「短期目標」と、健康状態や生活の質(QOL)といった口腔機能低下症によってもたらされる課題そのものの解決を目指す「長期目標」の2つの視点から検討するとよいでしょう。また、目標は、医療者ではなく、必ず患者さんを主体としたものでなければなりません。「3ヵ月に1度、機械的歯面清掃を行う」というのは医療者が主体の目標であるため、「定期的なプロフェッショナルケアの重要性を患者さんが理解する」というように、患者さん自身や抱えている問題が主語となるように設定します。目標は、達成できなければ「絵に描いた餅」となってしまいます。立てた目標は、SMARTの法則を参考に評価し、ブラッシュアップしていくとよいでしょう(図5、6)。 目標が具体化したら、具体的な管理内容を決定します。それをつねに念頭におき、具体的に何を行うかを明確にします。管理の内容としては、義歯治療やPMTCのように歯科専門職が主体となって行う治療およびケア(T-P、C-P)、食生活指導・機能訓練などの患者指導(E-P)、患者さんの状態を定期的に観察(O-P)し、分類して考えるとよいでしょう(表2)。いずれの計画も、歯科衛生士が単独で決めていくものではありません。患者さんや担当歯科医師と情報を共有しながら連携して進めていきます。とくにT-Pについては他の歯科治療との関連もあるため、歯科医師が立案します。4.歯科衛生介入 実施内容は、歯科衛生士が関与するたびに記録します。計画に基づいて実施するごと

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