０0図❻ 地域歯科医院外来患者での項目別の低下の割合。地域歯科医院を受診した成人189名（51±16歳、男性83名、女性106名）の各項目の該当率の調査結果。口腔乾燥は粘膜湿潤度、咬合力低下は残存歯数、咀嚼機能低下はグミ咀嚼後のグルコース溶出量を用いた。嚥下機能低下は、所定の検査ではない方法（基本チェックリスト）を用いた（参考文献２）より引用改変）図❼ 地域歯科医院外来患者での年代別の口腔機能低下症の罹患率と該当項目数。地域歯科医院を受診した成人189名（51±16歳、男性83名、女性106名）の各項目の該当率の調査結果。口腔乾燥は粘膜湿潤度、咬合力低下は残存歯数、咀嚼機能低下はグミ咀嚼後のグルコース溶出量を用いた。嚥下機能低下は、所定の検査ではない方法（基本チェックリスト）を用いた（参考文献２）より引用改変）口腔衛生状態不良（口腔不潔）口腔乾燥咬合力低下舌口唇機能低下低舌圧咀嚼機能低下嚥下機能低下0.00.0（％）1008060402020〜3940〜49３項目４項目該当率（％）20406013.213.213.213.256.656.656.656.621.221.27.97.950〜5960〜6970〜79５項目６項目8010090.590.570.970.9（歳）７項目01. 保険算定時のポイント145準（表４）があるため、事前に届け出が必要である。口腔機能の発達不全を有する患者または口腔機能の低下を来している患者に対して歯科医師に指示により所定の研修を受講した歯科衛生士が口腔機能に関する指導を行い、指導内容に関して文書提供を行った場合には、 口腔機能実地指導料（46点）を月１回算定する。文書提供は、初回および指導内容に変化等があった際など必要に応じて行う必要があり、少なくとも６月に１回は文書提供を行う必要がある。歯科衛生実地指導料に加えて口腔機能に関する指導を行った場合には、歯科衛生実地指導料の指導内容等を歯科衛生実地指導料の文書に併せて記載することもできる。なお、歯科口腔リハビリテーション料３と同一内容の場合には算定できないため、別の内容を指導し、その旨を記録しておく必要がある。また、これに伴って2024年度改定で収載された歯科衛生実地指導料の口腔機能指導加算は2026年度改定で削除された。
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